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生産性に対する社員の意識を見える化し、人事施策の高度化を支援する「日立人財データ分析ソリューション」を販売開始[日立]

―社員がイキイキと活躍できる働き方の継続的な改革により、生産性向上を支援―

株式会社日立製作所(以下、日立)は、このたび、これまで把握することが難しかった、社員の生産性や配置配属などに対する意識をデータとして見える化し、人事施策の高度化を支援する「日立人財データ分析ソリューション」を、10月17日から販売開始します。

本ソリューションは、生産性などの意識を見える化する独自の測定方法によるサーベイ(*1)の実施だけでなく、そのサーベイで明らかになる意識のデータと、勤怠や出張履歴などの行動データ(*2)をAIで掛け合わせて分析することで、生産性向上に寄与する新たな要因を導き出します。これにより、社員一人ひとりの強みや課題、配置配属のフィット感などを踏まえ、社員がイキイキと活躍するための意識変革を促すフィードバックや、精度の高い人事施策が可能となります。また、テレワークやRPA(*3)などさまざまな業務効率化の施策と合わせて本ソリューションを活用することで、より効果的な働き方改革のPDCAサイクルを回すことができ、社員・組織のイノベーションの創出や生産性の向上につなげることが可能となります。

(*1):筑波大学の学術指導のもとに日立が開発した測定方法を活用。2018年8月、経済産業省などが後援する「第3回HRテクノロジー大賞」で大賞を受賞。
(*2):本ソリューションの提供にあたっては、お客さまとともに、社員の個人情報保護、プライバシーに対する配慮のための適切な対策を検討し、講じます。
(*3):RPA:Robotic Process Automationの略。

▼詳細はこちら
http://www.hitachi.co.jp/New/cnews/month/2018/10/1017a.html

▼「日立人財データ分析ソリューション」Webサイト
http://www.hitachi.co.jp/products/it/ws_sol/hcm/

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